スポーツ用品大手「Nike」が6月24日、2021年3〜5月期決算を発表した。事前の市場予想を上回り、株価は時間外で12%近く上昇している。

売上高は前年比96%増の123億ドルで、2年前比でも21%の増収を確保。税引前利益は19億ドル（前年は8億ドルの赤字）に黒字転換、2年前比では49％もの増益となった。

けん引したのは主力の北米事業だ。同売上は前年比2.4倍の54億ドルと、四半期ベースで過去最高を更新。すでにほとんどの店舗が営業を再開し、小売店向けの卸売販売が大きく伸びた。

デジタル売上は前年比41％増と高成長を維持。ネットで注文した商品を店頭で受け取る「BOPIS（Buy Online, Pick Up in Store）」の需要が引き続き力強い。

成長市場と位置付ける中国での売上は前年比17％増の19億ドル。直近2四半期からは伸び率が鈍化した。

ウイグル族の強制労働問題を巡り、3月にはファーウェイのアプリストアでNikeのアプリがダウンロードできなくなった。Tmallにおける4月の売上は前年比59％減になったとの報道もある。こうしたボイコット運動に関し、経営陣からの具体的な言及はなかった。