米アパレル業界で、自社ECサイト上で他社製品を販売する動きが広がっている。

業界大手「Express」は2019年、第三者からの出品を受け付けるマーケットプレイスをローンチ。「ビューティ」「アクティブウェア」「男性向け理美容品」など、自社では取り扱わないカテゴリを新設した。

「マーケットプレイス事業は前四半期比、前月比で成長を遂げている」 とティモシー・バクスターCEOは自信を見せる。「J.Crew」「Urban Outfitters」も同様の取り組みに着手した。

各社が期待する効果は数多くある。取扱い商品が増えれば検索上位に入るページが増え、サイト訪問者数を底上げできる。

欲しい物全てが存在しないと購入に踏み切らない顧客も多いという。他社からの出品で関連商品を拡充し「カゴ落ち」のリスクを下げる。

コロナ禍でアパレル各社の業績は大きく沈んだ。出品者から販売手数料を徴収することで、新たな収益源を確保する狙いもある。

規模で劣る小売各社が今から参入することには疑問も残る。Amazonは2000年、ウォルマートは2009年からマケプレ事業を進め、すでに多数の買い手・売り手を抱えている。