光通信傘下のEPARKから生まれたヘルスケア事業「くすりの窓口」が新規上場へ

光通信傘下のEPARKから生まれたヘルスケア事業「くすりの窓口」が新規上場へ

くすりの窓口

調剤薬局などを対象とした事業を営む「くすりの窓口」が8月30日、東証グロース市場への新規上場を承認された。上場日は10月4日を予定している。

同社が掲げるミッションは「ヘルスケア領域に新しい価値を提供する」こと。医療サービスの関係者から一般ユーザー(患者)に至るまで、双方が不便さを感じないプラットフォームの実現を目指すとする。

事業規模は右肩上がりの拡大が続き、2023年3月期には74.2億円(前年比14%増)を売り上げた。経常利益も9.4億円(同15%増)へと増加した。上場に伴う想定時価総額は180億円(上場時発行済株数10,980,000株、想定発行価格1,640円)である。

新たに新規上場する「くすりの窓口」とはどのような会社なのだろうか。今回の記事では、その来歴から事業モデル、今後の展望について、開示された資料をもとに図解しながらまとめる。

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