世界的スポーツブランド「Nike（ナイキ）」が2020年4Q決算を発表しました。

売上高は63.1億ドル（前年比▲38.0%）、営業損失は▲8.0億ドル。世界的ブランドが一転、大幅な赤字へと転落しました。

赤字転落の背景にあるのは、言うまでもなくCOVID-19感染の拡大です。世界各地でロックダウンなどの措置が行われ、ナイキの直営小売店は一時90％くらいが閉鎖。

3Q時点では大きな影響範囲が中華圏だけだったため、深刻なマイナス影響は免れていました。しかし今回は、それがフルに出てしまった形。

今現在、ナイキの各地域での事業はどんな状況にあるのでしょうか。決算資料やカンファレンスコールの内容をもとに、整理してみたいと思います。

中華圏以外での売上は4-5割減

まずは、ナイキの売上構成について確認しましょう。

地域ごとの売上構成を見ると、北米売上が22.3億ドル（▲46％）に半減。EMEA（欧州・中東・アフリカ）も13.3億ドル（▲46％）と大ダメージを受けています。

ロックダウンから回復した中華圏では売上16.5億ドル（▲2.9%）とかなりマシな状況。APLA（アジア太平洋・ラテンアメリカ）は8億ドル（▲42％）と厳しい結果です。

商品種別ごとでは、フットウェアが42億ドル（▲35％）とややマシでしたが、アパレルは16.4億ドル（▲42％）もの減少となりました。

在庫膨らみコスト構造も悪化、借入金を拡大

世界的な売上減は、ナイキのコスト構造を大幅に悪化させています。