1986年2月
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ソフトウェア開発を目的として資本金1,000万円をもって株式会社アプリックス設立。 |
1997年6月
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家電等の機器組込み向けの、Java言語で作成されたアプリケーションを実行するプラットフォーム「JBlend」を発表。 |
2003年12月
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東京証券取引所マザーズに株式を上場。 |
2005年11月
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株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ(現 株式会社NTTドコモ)と業務・資本提携。 |
2007年11月
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移動端末向けのソフトウェアプラットフォーム「Android」の開発推進団体「Open Handset Alliance(OHA)」に、設立メンバーの中で唯一の日本のソフトウェアベンダとして参加。 |
2009年6月
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株式会社ジー・モードを同社の株式を追加取得により持分法適用関連会社化。 |
2010年1月
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株式会社ジー・モードを公開買い付けによる同社の株式の追加取得により子会社化。 |
2010年3月
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携帯電話用ゲームコントローラ「Zeemote JS1 Bluetooth Controller」がノキア社のアクセサリー開発者プログラム「Works with Nokia」の認証を取得。 |
2011年3月
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株式会社アニメインターナショナルカンパニーの株式を取得し子会社化。 |
2011年4月
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会社分割による持株会社体制へ移行し、商号を「ガイアホールディングス株式会社」に変更し、新設した子会社の商号をアプリックス旧商号の「株式会社アプリックス」とする。 |
2011年12月
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株式会社ジー・モードとの株式交換により同社を完全子会社化。 |
2012年2月
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M2M向けICチップの概要を発表。 |
2012年8月
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フレックスコミックス株式会社の株式を取得し子会社化。 |
2012年8月
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株式会社ほるぷ出版の株式を取得し子会社化。 |
2013年4月
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商号を「アプリックスIPホールディングス株式会社」に変更。 |
2013年11月
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iPhoneやAndroid端末に対応したビーコンモジュール「BM1」を販売開始。 |
2014年1月
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株式会社アニメインターナショナルカンパニー及び株式会社ジー・モードの全株式を譲渡。 |
2014年3月
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商用利用向けビーコン「MyBeaconシリーズ」を販売開始。 |
2014年7月
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ビーコンサービス専用のアプリケーション「hubea」を提供開始。 |
2014年11月
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機器組込み型ビーコン「お知らせビーコン」を開発。 |
2015年4月
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本社事業所を東京都新宿区西早稲田二丁目20番9号に移転。 |
2015年6月
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IoTサービス「お知らせビーコン」のオプションとして、Bluetooth及びWi-Fiからの利用を可能にするBluetooth/Wi-Fiゲートウェイモジュールを開発。 |
2015年9月
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全天候型「MyBeacon MB901 Ac」の提供開始。 |
2015年11月
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浄水器のフィルター交換を通知するビーコン内蔵流量センサーを開発。 |
2016年3月
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IoTを活用したペット向けヘルスケアプラットフォーム提供開始。 |
2016年4月
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アプリックスIoTソリューションが米国Amazon.com,Inc.の人工知能搭載ハンズフリースピーカー「Amazon Echo」に対応。 |
2016年7月
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Bluetooth Low Energyモジュールの累計出荷台数が30万台突破。 |
2016年10月
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株式会社NTTドコモとの業務・資本提携契約を終了。 |
2017年2月
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専用サーバの構築や維持費が不要な「Aplix ConstantBridge IoT Platform」の提供開始。 |
2017年3月
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アプリックスIPパブリッシング株式会社、フレックスコミックス株式会社、及び株式会社ほるぷ出版の全株式を譲渡。 |
2017年4月
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子会社株式会社アプリックスを吸収合併し、商号を「株式会社アプリックス」に変更。 |
2017年6月
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Amazon Alexa対応家電向けIoTソリューションを販売開始。 |
2017年11月
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「Sigfoxパートナープログラム」に参加。Sigfox対応IoTソリューションを提供開始。 |
2017年12月
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「第5世代モバイル推進フォーラム(5GMF)」に参加。 |
2018年1月
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株式会社光通信との合弁会社「株式会社BEAMO」設立。 |
2018年4月
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水処理システムをIoT化するオールインパッケージ「HARPS(ハープス)」発売開始。 |
2018年6月
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屋内測位/位置情報システム市場向けソリューション「groma(グローマ)」発表。 |
2018年10月
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AR在庫管理スキャナー「Quanti(クアンティ)」公開。 |
2018年11月
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Bluetooth Low Energyモジュールの累計出荷台数が50万台突破。 |
2019年8月
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簡易株式交換の方法によりスマートモバイルコミュニケーションズ株式会社を完全子会社化。 |