東映の歴史・創業ストーリー

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時価総額 2924億2400万 円
銘柄コード 9605(市場第一部(内国株))

東映株式会は東京都中央区に本社を置く企業。映画企画、映画営業、映画宣伝、映画興行などを行っている。グループ会社には東映ラボ・テック株式会社、株式会社 ログログ、東映アニメーション株式会社、株式会社タバック、東映ビデオ株式会社、東映衛星放送株式会社、株式会社シネマプラス、株式会社 東映エージエンシー、東映シーエム株式会社、 東映音楽出版株式会社、株式会社東映建工、広島東映カントリークラブなどがある。


1949年10月 主として東横映画株式会社、株式会社太泉スタヂオ(1950年3月に商号を太泉映画株式会社と変更)製作の劇場用映画を配給する目的で、東京都品川区五反田に東京映画配給株式会社(資本金2,000万円)を設立。
1951年3月 東横映画株式会社、太泉映画株式会社を吸収合併し、商号を東映株式会社と変更。
1952年10月 本店を東京都中央区京橋に移転。
1952年11月 東京証券取引所に株式上場。
1953年2月 オリムピア映画株式会社を吸収合併。
1954年7月 大阪証券取引所に株式上場。
1954年12月 教育映画の自主製作を開始。
1955年4月 支社を札幌に開設。
1956年7月 日動映画株式会社(現・東映アニメーション株式会社)を買収(現・連結子会社)。
1957年8月 名古屋証券取引所に株式上場。
1957年11月 株式会社日本教育テレビ(現・株式会社テレビ朝日ホールディングス)の設立に資本参加(現・持分法適用の関連会社)。
1958年7月 テレビ映画の製作を開始。
1959年3月 「大阪東映会館」を開館(2002年4月閉館)。
1960年9月 東京都中央区銀座に「東映会館」を開館し、本店を同所に移転。
1961年10月 東映化学工業株式会社(現・東映ラボ・テック株式会社)が株式を東京証券取引所市場第2部に上場(2007年3月上場廃止)。
1970年6月 東映ビデオ株式会社を設立し、ビデオ事業に進出(現・連結子会社)。
1970年10月 事業目的にボウリング業、ホテル業等を追加。
1972年10月 事業目的に不動産の売買・賃貸、演芸・催物類の製作供給、版権事業等を追加。
1975年11月 「東映太秦映画村」が竣工し、営業開始。
1978年10月 「広島東映カントリークラブ」が竣工し、営業開始。
1978年11月 事業目的に映画関連商品の製作販売、テレビ番組の製作販売、建築工事の請負等を追加し、ボウリング業を削除。
1983年4月 「プラッツ大泉」が竣工し、営業開始。
1993年2月 「渋谷東映プラザ」(劇場2館及び貸店舗収容)が竣工し、営業開始。
1994年6月 「福岡東映プラザ」(貸店舗収容)及び「仙台東映プラザ」(貸店舗収容)が竣工し、営業開始。
1995年10月 「広島東映プラザ」(貸店舗収容)が竣工し、営業開始。
1997年4月 関東支社を廃止し、その業務を本社映画営業部に移管。
2000年8月 シネマコンプレックスの企画・開発・経営等を行う株式会社ティ・ジョイを共同出資により設立(現・連結子会社)。
2000年10月 全国朝日放送株式会社(現・株式会社テレビ朝日ホールディングス)が株式を東京証券取引所市場第1部に上場。
2000年12月 東映アニメーション株式会社が株式を日本証券業協会に店頭登録。
2001年12月 東京都練馬区に「オズ スタジオ シティ」(シネマコンプレックス、貸店舗及び屋内駐車場収容)が竣工し、営業開始。
2002年4月 大阪市北区に「E~ma(イーマ)」ビルが竣工し、同ビル内に東映が区分所有する「梅田ブルク7」(シネマコンプレックス)が営業開始。
2002年10月 中部支社を廃止し、その業務を関西支社に移管。
2003年5月 北海道支社を廃止し、その業務を本社映画営業部に移管。
2004年12月 東映アニメーション株式会社が株式を株式会社ジャスダック証券取引所(現・東京証券取引所JASDAQ(スタンダード))に上場。
2006年11月 東映興業不動産株式会社(連結子会社)を吸収合併。
2007年2月 東京都新宿区に「新宿三丁目イーストビル」が竣工し、同ビル内に東映が区分所有する「新宿バルト9」(シネマコンプレックス)が営業開始。
2007年4月 株式交換により、東映ラボ・テック株式会社を完全子会社化。
2008年12月 名古屋証券取引所の上場廃止。
2010年6月 「デジタルセンター」(東京都練馬区)が竣工し、営業開始。
2018年1月 東映アニメーション株式会社の「新大泉スタジオ」(東京都練馬区)が竣工し、営業開始。