|
1954年2月
|
東京都港区田村町五丁目4番地に資本金5,000万円をもってアジア航空測量株式会社を設立。 |
|
1954年10月
|
作業所を東京都世田谷区弦巻三丁目594番地に設置。 |
|
1956年2月
|
運輸省（現 国土交通省）より航空機使用事業免許を受け、自社運航開始。本社を東京都港区田村町五丁目7番地へ移転。 |
|
1958年9月
|
福岡出張所（現 福岡支店）設置。 |
|
1960年9月
|
大阪出張所（現 大阪支店）設置。 |
|
1961年5月
|
倍額増資、資本金1億円となる。 |
|
1962年4月
|
名古屋出張所（現 名古屋支店）設置。 |
|
1963年6月
|
株式額面金額を変更するため、アジア航測株式会社（旧商号 梅北精機株式会社 1949年12月設立）を形式上の存続会社として合併、資本金1億50万円となる。 |
|
1963年10月
|
半額増資、資本金1億5,075万円となる。 |
|
1964年2月
|
3,000万円増資、資本金1億8,075万円となる。 |
|
1964年2月
|
東京証券取引所市場第二部に株式上場。 |
|
1964年12月
|
本店を東京都世田谷区弦巻三丁目594番地へ移転。 |
|
1965年11月
|
関西アジア航測株式会社（現 株式会社ジオテクノ関西）設立。 |
|
1967年11月
|
仙台営業所（現 仙台支店）設置。 |
|
1969年7月
|
1億1,925万円増資、資本金3億円となる。 |
|
1969年12月
|
三光アジア航測株式会社（現 サン・ジオテック株式会社）設立。 |
|
1970年10月
|
東北アジア航測株式会社（現 株式会社アドテック）設立。 |
|
1971年6月
|
中部アジア航測株式会社（現 株式会社中部テクノス）設立。 |
|
1975年10月
|
北関東アジア航測株式会社（現 株式会社プライムプラン）設立。 |
|
1976年11月
|
株式会社東北アジアコンサルタント（現 株式会社タックエンジニアリング）設立。 |
|
1977年4月
|
北海道アジアコンサルタント株式会社（現 株式会社ユニテック）設立。 |
|
1978年2月
|
2億円増資、資本金5億円となる。 |
|
1978年4月
|
四国航測株式会社（現 株式会社四航コンサルタント）設立。 |
|
1980年10月
|
北陸アジア航測株式会社設立。 |
|
1981年8月
|
厚木技術センター開設。 |
|
1982年10月
|
本店新社屋を東京都世田谷区弦巻に竣工。 |
|
1984年2月
|
7億7,200万円増資、資本金12億7,200万円となる。 |
|
1986年12月
|
定款の一部を変更し、事業目的の一部を変更及び追加。 |
|
1989年12月
|
本店を東京都新宿区新宿四丁目2番18号新宿光風ビルへ移転。 |
|
1990年4月
|
株式会社シー・エム・シー設立。 |
|
1993年4月
|
株式会社グランパス設立。 |
|
1998年10月
|
品質マネジメントシステムの国際標準「ISO 9001」を認証取得。
|
|
2000年10月
|
北関東コンサルタント株式会社設立。 |
|
2002年10月
|
株式会社プライムプランが北関東コンサルタント株式会社を吸収合併。 |
|
2003年11月
|
新百合技術センター開設。 |
|
2004年1月
|
株式会社中部テクノスが株式会社岐阜テクノス（旧 株式会社グランパス）及び北陸ジオコンサル株式会社（旧 北陸アジア航測株式会社）の2社を吸収合併。 |
|
2004年9月
|
環境マネジメントシステムの国際標準「ISO 14001」を認証取得。
|
|
2005年4月
|
情報セキュリティに関するJIPDEC ISMS認証基準（現「ISO/IEC 27001」）を認証取得。
|
|
2006年3月
|
復建調査設計株式会社と資本業務提携契約書を締結。 |
|
2006年9月
|
ティーディーシーソフトウェアエンジニアリング株式会社（現 TDCソフト株式会社）と業務提携契約書を締結。 |
|
2007年8月
|
株式会社オオバと業務提携に関する基本合意書を締結。 |
|
2007年10月
|
株式会社ジオテクノ関西が株式会社シー・エム・シーを吸収合併。 |
|
2008年6月
|
本店を東京都新宿区西新宿六丁目14番1号新宿グリーンタワービル（現在地）へ移転。
|
|
2009年8月
|
日本国土開発株式会社と業務提携契約書を締結。 |
|
2009年9月
|
個人情報保護に関するJIPDEC「プライバシーマーク付与認定」（JIS Q 15001）を認証取得。 |
|
2011年6月
|
第三者割当により3,434千株の新株式を発行し、資本金16億7,377万8千円となる。 |
|
2012年10月
|
環境省より「エコ・ファースト企業」の認定を受ける。 |
|
2013年10月
|
Asia Air Survey Myanmar Co., Ltd.設立。 |
|
2013年12月
|
西日本旅客鉄道株式会社と業務提携契約書を締結。 |
|
2014年3月
|
ITサービスマネジメントシステムの国際標準「ISO/IEC 20000-1」の認証取得。
|
|
2015年10月
|
1単元の株式数を1,000株から100株に変更。 |
|
2015年12月
|
監査等委員会設置会社に移行。 |
|
2016年8月
|
三井共同建設コンサルタント株式会社と資本業務提携契約書を締結。 |
|
2017年6月
|
アセットマネジメントの国際標準「ISO 55001」を認証取得。
|
|
2017年11月
|
国土強靭化貢献団体として「レジリエンス」を認証取得。
|
|
2018年5月
|
株式会社未来共創研究所設立。 |
|
2019年6月
|
株式会社テクノス及び株式会社エコロジーサイエンスの全株式を取得し、子会社化。 |
|
2020年4月
|
株式会社村尾技建の全株式を取得し、子会社化。 |
|
2020年11月
|
クロスセンシング株式会社設立。
|
