スノーピーク【7816】 歴史

市場

プライム(内国株式)

スノーピーク【7816】 歴史

市場

プライム(内国株式)

沿革

1958年7月 初代代表取締役 山井幸雄が金物等の商売を目的として山井幸雄商店を新潟県三条市に創業。
1959年4月 登山を趣味とする山井幸雄は当時の登山用品に不満を持ち、オリジナル登山用品を開発。全国に販売を開始。
1963年10月 「スノーピーク」を商標登録。
1964年1月 有限会社山井商店を設立、法人組織化。
1971年5月 株式会社ヤマコウへ組織変更。
1976年6月 自社工場を新潟県三条市に設立。
1986年7月 山井太が入社。
1988年1月 オートキャンプの本格的リリース。
1996年12月 山井太が代表取締役社長に就任。
1998年10月 ヤナセ本栖パークにてスノーピークウェイを開始。
2001年1月 欧州へ輸出開始し、韓国をはじめアジア市場へ本格参入。
2001年10月 オセアニア地区へ輸出開始。
2003年5月 福岡・太宰府にスノーピーク初の直営店スノーピーク太宰府を出店する。
2004年3月 北海道・秀岳荘白石店、東京・L-Breath御茶ノ水店、東京・WILD-1多摩ニュータウン店内に初となるスノーピークストアを出店。
2005年3月 スノーピーククラブを開設。
2008年11月 韓国法人である子会社、Snow Peak Korea, Inc. をソウル市に設立。
2009年9月 米国支店・Snow Peak Inc. A Corporation of Japanを、Snow Peak U.S.A., Inc.からの組織変更により開設。釣具用品事業をダイワ精工株式会社(現グローブライド株式会社)へ売却。
2010年11月 東京・二子玉川に直営店スノーピーク二子玉川を出店。
2011年4月 キャンプフィールドを併設した店舗・工場・オフィスが一体となった Headquarters(新潟県三条市)へと本社及び工場を移転。旧本社屋に物流センターを開設。大阪・スノーピーク箕面自然館キャンプフィールドを開設。
2012年5月 新潟・株式会社スノーピークウェルを設立し、障がい者就労支援事業を開始。
2012年8月 山井梨沙が入社。
2013年1月 台湾支店・Snow Peak Taiwan Branchを開設。
2013年3月 東京・丸の内に直営店スノーピーク丸の内を出店。
2013年4月 韓国に直営店 Snow Peak HQ Lounge を出店。
2013年6月 神奈川・横浜に直営店スノーピーク横浜みなとみらいを出店。
2013年11月 韓国に直営店 Snow Peak E-Cheon Store を出店。(2019年に閉店)
2014年9月 2014F/Wシーズンからアパレル事業を本格的に始動。
2014年11月 神奈川・川崎に直営店スノーピーク武蔵小杉を出店。
2014年12月 東京証券取引所マザーズ市場に上場。
2015年3月 東京・昭島に直営店スノーピーク昭島アウトドアヴィレッジを出店。
2015年7月 大分・日田に直営店併設のキャンプフィールド、スノーピーク奥日田を出店。
2015年8月 韓国初のアパレル直営店 Snow Peak Apparel store Hyundai Dpt. Pangyo を出店。
2015年10月 神奈川・海老名に直営店スノーピーク海老名を出店。
2015年10月 住環境における「野遊び」を提案するアーバンアウトドアの初となるショップインショップを横浜と水戸で開始。
2015年11月 東京・渋谷にアパレル旗艦店スノーピーク表参道を出店。
2015年12月 東京証券取引所一部市場に指定。
2016年2月 北海道内各地の観光資源であるアウトドア施設の「活用強化」や「ブラッシュアップ」を支援すること、および多様な宿泊機会を創出することを目的として、株式会社北海道銀行と連携協定を締結。
2016年3月 東京・新宿にアパレルを中心に取り扱う直営店、スノーピークルミネ新宿を出店。
2016年4月 大阪・梅田に直営店、スノーピークALBi大阪を出店。
2016年5月 アーバンアウトドアにおける“中古住宅リノベーション”領域の開発・推進強化の一環として、株式会社和久環組に出資。
2016年6月 福岡・今泉にアパレルを中心に取り扱う直営店、スノーピーク天神Dice&Diceを出店(2019年に閉店)。
2016年7月 キャンピングオフィス事業の開発・推進強化のため、株式会社スノーピークビジネスソリューションズを設立。
2016年9月 マルチハビテーションを実現するモバイルハウス「住箱(JYUBAKO)」をリリース。
2016年10月 神奈川・平塚に直営店、スノーピークららぽーと湘南平塚を出店。
2017年1月 施設の開発、運営、コンサルティング、飲食業、商品開発・販売の為に株式会社スノーピークグランピングを設立。
2017年2月 地方創生に関するコンサルティング業務を行う株式会社スノーピーク地方創生コンサルティングを設立。
2017年3月 中核機能を集約し、オペレーションのさらなる効率化を実現する新戦略拠点「スノーピーク Operation Core HQ2」が稼働。
2017年4月 石川・金沢に直営店、スノーピーク香林坊東急スクエアを出店。(2020年に閉店)
2017年6月 北海道・帯広に直営店併設のキャンプフィールド、スノーピーク十勝ポロシリを開業。
2017年7月 韓国3店目の直営店Snow Peak Common Groundを出店。(2019年に閉店)
2017年8月 アウトドアリビングの導入や多目的広場のプロデュースにて団地再生プロジェクト「天野エルカールプロジェクト」に参画。
2017年9月 共働によるまちづくりを推進することにより村民が安心して豊かに暮らすことのできる地域社会の実現を図ることを目的に、北海道更別村と包括連携協定を締結。
2017年10月 観光分野やまちづくりなど様々な活動においての連携を目指すほか、防災への取り組みについても連携・協力を目的に、熊本県熊本市と包括連携協定を締結。
2017年12月 ブランドサイトをリニューアル。
2018年1月 新たな情報発信拠点「Snow Peak Tokyo HQ3」の稼働。
2018年2月 韓国4店目の直営店Snow Peak Shinsegae Siheung Premium Outletを出店。
2018年3月 Snow Peak公式アプリを配信開始。
2018年4月 北海道上川町、上川大雪酒造株式会社と3者間で地域活性化に関する包括連携協定を締結。
2018年6月 環境省と国立公園オフィシャルパートナーシップを締結。
2018年8月 茨城県つくば市と地域活性化に関する包括連携協定を締結。
2018年9月 長野県北安曇郡白馬村を中心とした事業展開を行う株式会社スノーピーク白馬を設立。
2018年10月 久保田 雪峰が「2018年度グッドデザイン・ベスト100」を受賞。
2018年11月 エントリーキャンパー向けの新たな販売形態「スノーピーク エントリーストア」を全国223店舗開業。
2019年1月 株式会社ハーティスシステムアンドコンサルティングの全株式を取得して連結子会社化。
2019年3月 連結子会社である株式会社スノーピークビジネスソリューションズと株式会社ハーティスシステムアンドコンサルティングを合併(存続会社:株式会社スノーピークビジネスソリューションズ)。
2019年4月 フィッシング・アウトドア関連用品の企画開発、輸出入、製造及び販売を行う株式会社ティムコと資本業務提携を締結。
2019年5月 常設グランピング施設「snow peak glamping swanlake ikarashitei garden」を開業。
2019年6月 高知県越知町に食物産店舗、宿泊やカヌーアクティビティを提供する新業態の直営店、スノーピークかわの駅おちを開業。
2019年7月 米国における事業を推進するSnow Peak USA, Inc.を設立。
2019年8月 スノーピークのものづくりの歴史を振り返る展示空間「Snow Peak MUSEUM」をグランドオープン。
2019年9月 山口県下関市と地域活性化に関する包括連携協定を締結。
2019年10月 HOME&CAMPバーナー、キャンピングオフィス等8点(製品・サービス)が「2019年度グッドデザイン・ベスト100」を受賞。
2019年11月 東京都町田市に飲食施設Snow Peak Eat併設の直営店、スノーピーク南町田グランベリーパークを出店。
2019年12月 ミッションステートメントである「The Snow Peak Way」を改定。
2020年2月 東京・新宿に直営店スノーピーク伊勢丹新宿を出店。(2021年に閉店)
2020年3月 山井太が代表取締役会長に就任。
2020年6月 東京都渋谷区にローカルの魅力を発信する新しいコンセプトの新業態の直営店、Snow Peak LAND STATION HARAJUKUを出店。
2020年7月 長野県北安曇郡白馬村に体験型複合施設の直営店、Snow Peak LAND STATION HAKUBAを出店。
2020年8月 大阪府泉佐野市に飲食施設Snow Peak Eat併設の直営店、スノーピーク 大阪りんくうを出店。
2020年9月 米国において旗艦店舗を併設した「Snow Peak USA Headquarters(Global HQ4)」が稼働。大阪府大阪市にティムコのブランド「フォックスファイヤー」と初の共同出店となる直営店、スノーピーク LUCUA 1100を出店。
2020年10月 九州旅客鉄道株式会社と包括連携協定を締結。
2020年11月 新潟県佐渡市と地方創生に関する包括連携協定を締結