| 1954年1月 | 東京都渋谷区代々木新町(現 渋谷区西原)に本社並びに工場を建設し、移転 |
| 1959年4月 | 水晶フィルタの製造開始 |
| 1960年4月 | 水晶発振器の製造開始 |
| 1962年3月 | 埼玉県狭山市に新工場(現 狭山事業所)建設着手 |
| 1963年3月 | 狭山事業所内に人工水晶工場完成、人工水晶の製造開始 |
| 1963年5月 | 狭山事業所内に水晶切断工場完成 |
| 1963年6月 | 株式を㈳日本証券業協会に店頭登録 |
| 1964年4月 | 狭山事業所内に組立工場完成 |
| 1964年7月 | 大阪出張所を開設(現 関西事務所) |
| 1970年3月 | 新潟県新潟市に関連会社 ホーク電子㈱設立(1990年10月に子会社化、2005年４月に社名を新潟エヌ・デー・ケー㈱に変更) |
| 1975年12月 | アメリカ合衆国カリフォルニア州にアメリカ出張所を開設 |
| 1976年3月 | 宮城県古川市(現 大崎市)に子会社 古川エヌ・デー・ケー㈱設立 |
| 1979年1月 | マレーシア クアラルンプールに子会社 ASIAN NDK CRYSTAL SDN. BHD.設立 |
| 1979年12月 | アメリカ合衆国カリフォルニア州のアメリカ出張所を発展的に解消し、子会社 NDK AMERICA, INC.設立 |
| 1985年4月 | 狭山事業所本館竣工 |
| 1986年4月 | 愛知県岡崎市に中部営業所を開設 |
| 1986年9月 | マレーシア クアラルンプールに子会社 MALAYSIAN QUARTZ CRYSTAL SDN. BHD.設立(1992年４月に社名をNDK QUARTZ (M) SDN.BHD.に変更) |
| 1986年11月 | 狭山事業所新館竣工 |
| 1988年9月 | イギリス ロンドンに子会社 NDK EUROPE LTD.設立 |
| 1989年3月 | 北海道函館市に子会社 函館エヌ・デー・ケー㈱設立 |
| 1990年3月 | 東京都新宿区西新宿に本社事務所を開設 |
| 1990年12月 | 東京証券取引所 市場第２部に上場 |
| 1994年1月 | 中国江蘇省蘇州市に子会社 蘇州日本電波工業有限公司設立 |
| 1994年11月 | イタリアに子会社 NDK EUROPE LTD.の子会社 NDK ITALY SRL設立 |
| 1995年9月 | 香港に子会社 NDK ELECTRONICS (HK) LIMITED設立 |
| 1998年9月 | 東京証券取引所 市場第１部に指定 |
| 2002年3月 | アメリカ合衆国イリノイ州に子会社 NDK CRYSTAL, INC.設立 |
| 2002年4月 | アメリカ合衆国イリノイ州に、子会社 NDK AMERICA, INC.及びNDK CRYSTAL, INC.の全株式を保有する持株会社 NDK HOLDINGS USA, INC.設立 |
| 2002年9月 | 中国上海市に子会社 NDK-ELECTRONICS SHANGHAI CO.,LTD.設立 |
| 2003年11月 | シンガポールに子会社 ASIAN NDK CRYSTAL SDN. BHD.の子会社 NDK CRYSTAL ASIA PTE. LTD.設立 |
| 2004年4月 | 北海道千歳市に千歳テクニカルセンターを開設 |
| 2005年10月 | 子会社 エヌ・アール・エス・テクノロジー㈱は、子会社 函館エヌ・デー・ケー㈱と合併し解散 |
| 2005年12月 | 本社事務所を東京都新宿区西新宿から東京都渋谷区笹塚に移転 |
| 2006年1月 | 本店を東京都渋谷区西原から東京都渋谷区笹塚に移転 |
| 2009年4月 | 狭山事業所内に新研究棟「ラボラトリーＡＴＯＭ」竣工 |
| 2009年6月 | 中国江蘇省蘇州市に子会社 蘇州日本電波工業有限公司の子会社 蘇州日電波工業貿易有限公司設立 |
| 2014年4月 | 子会社 NDK ITALY SRLは、子会社 NDK EUROPE LTD.と合併し解散 |
| 2015年5月 | 本社事務所・本店を東京都渋谷区笹塚(移転前と同一地域内)に移転 |
| 2016年6月 | 子会社 NDK CRYSTAL, INC.は、子会社 NDK HOLDINGS USA, INC.と合併し解散 |
| 2019年11月 | 中国江蘇省蘇州市に子会社 蘇州日電波電子工業有限公司設立 |
| 2020年5月 | 北海道函館市に子会社 NDK SAW devices㈱設立 |
| 2020年10月 | 子会社 NDK SAW devices㈱の株式の51％を売却し、関連会社化 |
| 2021年9月 | 子会社 蘇州日本電波工業有限公司は、事業を子会社 蘇州日電波電子工業有限公司に移管し解散 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行 |
| 2022年9月 | 子会社 新潟エヌ・デー・ケー㈱解散 |
| 2024年3月 | 蘇州日電波電子工業有限公司の子会社 蘇州日電波工業貿易有限公司解散 |